住宅ローンを味方につけておトクに家を建てよう

家づくりをする際、ほとんどの人が住宅ローンの利用を検討されていると思います。一方で、住宅ローンは一生のうちに何度も組むものではありませんから、多くの人が住宅ローン選びに悩んでしまうのも無理はありません。そこで、住宅ローンを上手に使いこなすためのポイントをここではご紹介していきましょう。

まず、住宅ローンと聞くと「高額の借金」を連想する人は多いかもしれません。確かにその考えも間違ってはいませんが、もう少し本質を見ていくと、今まで見えてこなかった住宅ローンのポジティブな面に気が付けるかもしれません。

住宅ローンで借入れを行う際には、同時に「団体信用生命保険（以下、団信）」の加入を義務付けているローンがほとんどです。団信とは、いわゆる生命保険であり、ローンお申込人（債務者）が死亡したり高度障害を伴う大ケガをした際には、残債がなくなるという保険になります。つまり、その後の返済がなくなり、本人または家族は家に住み続けることができます。仮に賃貸暮らしの場合に、家計の大黒柱がなくなったとしても、その後の家賃が減額になったり、住まいが保証される制度がないことを考えると、住宅ローンを組むこと（団信に加入すること）は万が一の時に遺された家族を守ることにつながります。

最近では、死亡・所定の高度障害に加えて、がん・急性心筋梗塞・脳卒中が原因で一定の要件に該当した場合、残りの住宅ローンの残債がなくなる「三大疾病補償」などの特約を付けられる団信もあり、よりさまざまなリスクへの備えが可能になります。住宅ローン選びのポイントとして、団信の補償内容を比較してみるのもオススメです。

ただし、この団信に加入するためには健康状態の告知が必須となり、その告知内容によっては団信への加入が認められず、住宅ローンを組めないというケースもありますので注意が必要です。

住宅ローンを利用して新築を建てた場合、住宅借入金等特別控除いわゆる「住宅ローン控除」を受けられる可能性があります。年末時点でのローン残高の0.7％が入居年から最大13年に渡り、所得税や住民税から控除される制度です。以下の条件すべてを満たす必要があります。

・住宅ローンの返済期間が「10年以上」であること

・自らが居住するための住宅であること

・住宅の床面積が「50㎡以上」であること（※年収1,000万円以下に限り、40㎡以上の緩和あり）

・自宅で事業を営んでいる場合、床面積の「2分の1以上」を居住のために使用すること

・合計所得金額が「2,000万円以下」であること

また、新築する住宅の性能に応じて控除額の上限が異なっており、より優れた性能を有する住宅の方が多くの控除を受けられる仕組みとなっています。例えば2023年の制度では、省エネ基準に適合しない一般的な住宅は3,000万円までの借入額が控除されますが、省エネ基準適合住宅は4,000万円、長期優良住宅・低炭素住宅は5,000万円までそれぞれ控除の対象となります。

※2024年1月以降に住宅ローン減税を受けるには、省エネ基準に適合する必要があります（省エネ基準に適合しない一般的な住宅は、住宅ローン控除を受けることができなくなります）

今回は、住宅ローンを味方につける正しい知識についてご紹介させていただきました。住宅ローンとの上手な付き合い方を目指した家づくりを実現していただければと思います。資金計画や住宅ローン選びでお困りの際は、まずはアースにご相談ください。