家づくりは資金計画が最も重要！その理由とは？

突然ですが、家づくりに対してどんなイメージを持っていますか？　例えば「こんな間取りがいいな」とか「キッチンのグレードにはこだわりたい」「リビングは○○畳は欲しい」という理想を思い浮かべる人が多いかもしれません。また、「どんな土地を選べばいいのかな」「自分たちの要望を叶えてくれるパートナーはどんな会社だろうか」という点に意識がいく人もいるかもしれません。もちろんそれらは家づくりをする上で必ず決めなくてはならない項目ではありますが、一番最初に決めなくてはいけないものではありません。

では、一番最初に決めることは何でしょうか？　それは「予算」であり、そのために「資金計画」を立てる必要があります。この資金計画が不明確なまま家づくりを進めてしまうと、のちのち「無い袖は振れない」という状況に陥ってしまうため、大変危険です。家づくりは土地や建築会社、間取り、性能、設備仕様、内装など多岐に渡る項目を決めなくてはならず、言わば『選択の連続』です。予算が固まっていない状況で選択をすることは非常に不安であり、家づくりそのものを楽しむどころかストレスにもなりかねません。そこで、まずは資金計画を通じて「現実」を知るところから始めていただければと思います。そして、資金計画の重要性は理解できたものの、どのように進めればいいかわからない人も多いと思います。ここでは資金計画の立て方について5つのステップでご紹介していきます。

資金計画の最初のステップは「借入可能額」を知るところから始めます。まずは直近の源泉徴収票をお手元にご用意ください。借入可能額を導き出す計算方法はいくつかありますが、最も簡単な方法は金融機関のWEBサイトに公開されているシミュレーションの活用です。例えば、住宅金融支援機構のフラット35は下記のリンクから借入可能額の概算を知ることができます。（シミュレーション結果は概算となりますので、あくまで参考としてご利用ください）

住宅ローンを夫婦や親子で連帯して組んだり、収入を合算することでお借入可能額を増やすことができます。例えばご主人単独では希望の借入額に届かない場合には、連帯債務や収入合算も検討してみてください。

なお、自動車やショッピングローンなど既存のお借入がある場合には、借入可能額は減額となるので注意が必要です。

借入可能額を把握できたら、次は「返済可能額」に注目してみましょう。現在の家賃や光熱費などと比較して、新居に住み始めてから毎月いくらぐらいまでなら返済が可能かを知っておくことで、安全な返済計画を立てることができます。余裕があれば自己資金（頭金）を用意するなどして、毎月の返済額を調整していく必要があります。

続いて、家づくりにかかる費用の全体像をつかむ必要があります。土地探しから始める場合、「土地代」「建物代」そして「諸費用」がかかりますが、どこにどんな費用がかかるのかを正確に把握することは簡単ではありません。また、諸費用は選択する土地や建物、借入額などに伴って変動するため、専門家である建築会社や不動産会社と一緒に資金計画を立てることをオススメします。わたしたちアースでは不動産仲介から注文住宅の建築までワンストップでサポートしておりますので、より具体的な資金計画の作成が可能です。

家づくりにかかる総額を計算する上で、「積み上げ方式」にならないように特に気を付ける必要があります。家づくりにかかる費用は一つひとつが大きな金額となるため、後から積み上がっていくと当初の予算を大幅にオーバーすることもあります。とりあえず、かかるであろう費用をすべて洗い出して、そこから不要なものを取り除いていく「削減方式」がオススメです。

『借入可能額』『返済可能額』『家づくりにかかる総額』をおおよそ把握できたら、次のステップは建物代の価格帯を知るための情報収集をおこないます。ここで、多くの人は土地探しの方に進んでしまいますが、予算内で理想の暮らしを叶えるには建築会社を先に決める方が確実です。建築会社によって家づくりに対する考え方やデザイン、性能、仕様は異なり、それが価格に反映されています。自分の理想を叶えてくれる建築会社をピックアップしたら、おおよその価格帯について問い合わせてみるとよいでしょう。

家づくりのパートナーとなる建築会社が決まったら、次は土地探しへと進んでいきます。不動産仲介会社のアドバイスだけではなく、建築会社の視点も含めて完成イメージを共有しながら土地を探していくとよいでしょう。あわせて、希望するエリアの相場感にも注目しながら情報収集を進めていきましょう。

以上、注文住宅を建てる際の資金計画の重要性についてご紹介させていただきました。土地探しや建築会社を探す前に、しっかりと資金計画を立てて準備をすることで、家づくりを安全に進めることが可能になります。借入可能額の試算や諸費用の計算など、まずはお気軽にご相談ください。